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デジタルニュース

AIが10万人の”ニセモノ”顔写真を作成! リアルすぎて賛否両論

機会学習をしたAIは様々な画像を自動で生成できるようになりました。その精度はビックリしてしまうほど高度で、存在しない人物画像を生成するウェブサイト「This Person Does Not Exist」がその画像のリアルさと、実際には存在しない人間の顔という不気味さでインターネットで大きな話題になったのを覚えている人も多いでしょう。

 

そんななか、AIが作った「存在しない人間の画像」をデザイン分野で使えるようにするサービスが始まりました。それが、デザイン素材を無料で使えるサイト・Icons8による「Generated Photos」です。AIによって生成された10万人の顔写真が無料で公開されているんですね。同サイトには次のメッセージがあります。「これらの人たちは本物ではありません! 著作権や配布権、権利侵害といった問題は過去のものとなるでしょう」

この10万人の画像はプレゼンテーションやウェブデザイン、アプリデザインなどでの使用を念頭に置かれています。ウェブサイトやアプリを人物画像を使ってデザインする際、写真選びは大切な仕事。デザイナーが自分で写真を撮影するスキルや装備があれば良いですが、それがないのが普通でしょう。となるとストック写真などを購入して使うことになるわけですが、写真によってはかなり高額であったり、使用頻度や量に応じた支払いが必要だったり、使用期限があったり。また、どれだけ探しても自分のデザインに必要なタイプの人間の写真が見つからないということもあります。

 

Generated Photosの写真は高画質で、プロの撮影のような照明で統一されているのが特徴のひとつ。もちろんモデルが10万人もいるわけですから、人種・年齢・性別・髪型・表情と幅広い選択肢が用意されているわけです。米テクノロジー系ニュースサイトのVergeによると、Generated Photosの開発者たちは69人のモデルを使って2万9000枚の画像を撮影し、それらを用いながら3年かけてAIにアルゴリズムを学習させたとのこと。

Image by Generated Photos

 

Generated Photosの画像は誰でも手軽に無料で使用することができますが、条件が1つだけあります。それはキャプションに「Generated Photos」とリンクを付けること。これにより、写真を見た人が画像に疑問を持てばGenerated Photosについて知ることができます。一部の画像には歪んでいるものや目の焦点が合っていないものも存在します(下の画像)。これらはパッと見ただけで人工生成されたものだと分かるでしょう。

孫正義が投資するブッ飛んだAI企業4社 4年で2,000%成長、毎分43,000回価格変更…

孫正義が投資するブッ飛んだAI企業4社 4年で2,000%成長、毎分43,000回価格変更…

Softbank World 2019に登壇したソフトバンクグループ 代表取締役会長兼社長の孫正義氏は「これから起こるAI革命では起業家が推進のエンジンになる」と話し、ソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資対象であるスタートアップ4社のCEOを紹介した。いずれもAIで業界に破壊的な革新を起こしており、通常では考えられないような実績を叩き出している企業だ。

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世界でも有数のAI企業4社が、それぞれの“武器”について語った

6年弱で世界2位、価格変更は毎分43,000回

孫社長の紹介を受け、まずはOYO Hotels&Homesの創業者でありCEOのRitesh Agarwal氏が壇上に立った。

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OYO Hotels&Homes
CEO
Ritesh Agarwal氏

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OYOはホテル・住宅事業を営んでいるインドの企業だ。創業してわずか6年弱で、世界一のホテル企業になろうとしている。同社のミッションは「快適な居住空間の創造」。快適な空間を創造し提供することで、上流層だけでなく中間層を含む32億人以上の人々が人生の一日一日、豊かな暮らしを生きることを目指している。

世界のホテルの97%以上は客室数が150室未満。しかし大手ホテルチェーンは150室以上の物件しか扱うことはない。「だからといってこのような小さなホテルが大手と競合できないわけではない」とRitesh氏は語る。そこで同氏は小さな稼働していない建物に着目し、競争力を高めることに取り組むことから始めた。現在、OYOはヨーロッパからアジア、アメリカに至る80カ国において110万室以上の客室と契約。85万以上のホテルと民泊を80カ国で展開している。

「ほかのホテルは30~100年の歴史がある。なぜOYOが創業6年という短い時間で、世界第2位のホテルブランドへ成長したのか。その秘訣(ひけつ)を紹介したい」とRitesh氏。

第一が既存のホテルブランドより早い意思決定が行えることだ。既存のホテルチェーンは物件の決定に関する意思決定をするのに6カ月~12カ月程度かける。対してOYOは数億というデータポイントで分析、リアルタイムで予測し、遅くとも5日間以内に契約を行使するという。

「これはほかのホテルチェーンより36倍速い。これにより毎月9万以上の客室をオープンしている」(Ritesh氏)

経営の効率アップだけではない。

「OYOは先進的なデータサイエンティストを使って、どのようなインテリアデザインにすると稼働率がアップするかを計算させている」(Ritesh氏)

最適な家具を選択することで客室の稼働率が3倍になった例もある。たとえば米テキサス州ダラスにあるOYOホテルダラスホテルでは、照明を明るくし、清掃をよりよくしたことで、最初18%だった稼働率を数週間で90%まで上げ、以後も約90%を維持しているという。これと似た取り組みを、同社が購入した100万ものホテルで実施したという。

さらに同社はオペレーションの改善にも取り組んだという。スタッフに客室清掃管理アプリを提供し、よりスマートに清掃すれば給与が上がるという仕組みを作った。これにより以前はスタッフ1人当たりの清掃客室数が4部屋だったのが、現在は2.5倍の10部屋になった。「同時に、客室清掃員の所得も2.5倍になった」とRitesh氏は説明する。

また機械学習に基づくアルゴリズムで1日当たり5000万件の価格調整を実施。

「1秒当たり730回の最適化をすることで、60秒当たり4万3000回価格が変更。常に最善の価格を提供できるようにしている」(Ritesh氏)

OYOはAIを動的な価格設定、収益予測、ホテルデザイン、供給目標に活用したことで、今のような成長を手に入れたというわけだ。だがOYOが目指すのは、世界最大のホテルチェーンである。

「テクノロジーを駆使し、より豊かな居住空間を求める32億を超える世界中のミドルクラスの人々の暮らしに変革をもたらすこと。ぜひ、みなさんもサポートしてほしい」(Ritesh氏)

配車・食品配送・支払いの3分野で東南アジアNo.1

次に紹介されたのが、GrabグループのCEO&共同創設者のAnthony Tan氏。

GrabはUber同様のサービスを東南アジア8カ国、336都市で展開。同サービスのアプリは1億5500万回以上ダウンロードされ、2012年以降30億回以上利用されている。「私たちのブランドは東南アジアで最もポピュラーになっている」とTan氏が語るように、東南アジアで配車、フードデリバリー、ペイメントの3分野でNo.1の位置を占めている。

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Grabグループ
CEO
Anthony Tan氏

成果の背景にあるのが、データとAIである。4ペタバイトのデータを保有しており、かつ毎日40テラバイトのデータを生成している。どこで需要が高くなるのかなどをAIで予測し、価格も設定する。

Grabは、東南アジアで起こっているいくつかの課題をAIで解決するためサービスを展開している。

第一の問題は渋滞の克服だ。Grabは一番いい経路のレコメンドをする。さらにGrabで手配したタクシーの位置はリアルタイムで地図に表示される。同社の車だけではなくほかの車、信号と通信できれば、渋滞を克服することができるかもしれない。また1台の車で4~5人を運ぶようにするのも渋滞の排除の有効な手段となる。「インドネシアだけでも400億ドルの問題の克服になる」とTan氏は力強く語る。

第二が食品廃棄物の削減だ。同社のAIは食の好みや場所に応じて最適な食事を提案するため、結果的に食事の廃棄を削減できる。

第三が貧困層の金融取引である。「Grabではドライバーにスコアを付けている」(Tan氏)ため、その信用スコアを使えば貧困層であってもローンを利用できる。家を購入し、子どもたちに十分な教育を受けさせられるようになったドライバーもいるという。「東南アジアをより素晴らしい場所にしていきたい」とTan氏は最後に述べた

 

「骨になってもプリンセスに……」中国で話題になった日本の終活製品

10色があるミニ骨つぼのポポ
出典:大野屋提供
9月、中国のSNSで日本の「意外なもの」が話題になりました。卵型の容器に小さいリュックが組み合わされたセット。「日本の流行」として、微博(weibo)では1億を超えるビューが集まる投稿も生まれました。「ロマンチック」「無くしたら大変」「色はピンクで、骨になってもプリンセスになりたい」。日中両国で話題になったアイテムからは、現代人の「終活」への思いが見えてきます。

中国のSNSで話題になった「ポポ」

中国で話題になっている卵型のフォルムの商品名は「ポポ」。
実はミニ骨つぼです。

デザインの見た目と骨つぼのギャップから、中国版ツイッターの微博では、「#日本流行骨灰盒(日本ではミニ骨つぼが流行っている)」という言葉で拡散し、「熱捜」(よく検索される項目)にもランクインしました。投稿の中には2万件以上の「いいね」が付いているものもあり、ビュー数は累計で1.4億を超えています。
注目されているのは、まず色です。

「日本ではミニの骨つぼが流行し、色は10色もあるが、値段は856元(定価税込み12960円※9月時点)。広告は『亡くなった家族を連れて海に行きませんか』」

ほかの投稿でも「色のバリエーションが豊富、携帯も便利」と紹介され、「亡くなった後でも可愛くきれいでいたい」という感想も。

コメントを見ると、「可愛く、ロマンチック」と好意的なものが目立つ一方、「紛失したらたいへんだ」というものも。

「(未来の)子どもや孫たちへ、死んだらピンクのものを買ってくれ。骨になってもプリンセスになりたい」
「とてもいい。死ぬことも怖くなくなります。生と死は隔たりではなく、愛する人が永遠にそばにいるような気がします」

また、「最期までどの色を選ぶのか悩むかもしれない」という心配のコメントもありました。

米アマゾン 新製品発表イベント速報。Fire Phone 発表

2014年:米アマゾンが独自スマートフォンとなる「Fire Phone」を発表
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アマゾンのハードウェアデバイスといえば、「Kindle」や「Fire Tablet」、「Fire TV」など低価格でありながらサービスをフルに楽しめるものが多く、人気の高いデバイスです。こういった流れもあって、スマートフォンが出るという噂が出ると当然注目を集め、多くの人が発表を心待ちにしていました。そんな「Fire Phone」が米国で発表されたのが、2014年の今日です。

特長は大きく2つあり、ひとつは複数のカメラで顔の位置や角度などを認識し、それによって表示を変化させる「Dynamic Perspective」。見ている位置を認識して拡大やスクロールするとか、本体を傾けての操作といったことが高精度にできるようになります。

もうひとつが「Firefly」で、こちらは画像や音から製品を調べてくれるものです。気になった本や製品があればそれを写す、気になる音楽が鳴っていたら録音することで、関連詳細情報が手に入ります。そして、素早くアマゾンのサイトから購入できるわけです。

回線契約なしでの価格は、32GBモデルで649ドル、64GBモデルで749ドル。4コアプロセッサに2GB RAM、F2.0の13MP光学手ブレ補正つきカメラといったスペックを考えれば妥当なラインなのですが、他のアマゾンデバイスの低価格路線を考えてしまうと、やはり割高感があります。

また、OSはAndroidベースとはいえGoogle Playが使えずアプリに不安がある、独自機能(とくにDynamic Perspective)が活用できるシーンが少ないなど、スマートフォンとしての魅力を考えると、微妙な部分が多かったのも事実です。そのためか値下げされるまで人気はなく、失敗したデバイスという扱いになってしまいました。